こんにちは。無人決済店舗システムを提供しているTOUCH TO GO 編集部です。
働きやすい職場づくりに欠かせないのが、従業員のモチベーションや満足度を高める「福利厚生」です。
ただ単に制度を整えるだけではなく、従業員が本当に喜び、活用できる内容であることが重要です。
そこで本記事では、オフィスで人気の福利厚生12選を紹介します。
オフィスに福利厚生を導入するメリットとデメリットも解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。
目次
オフィスの福利厚生の重要性
福利厚生は、従業員の満足度向上や企業への貢献意欲を高める上で欠かせない要素です。
充実した福利厚生は、従業員が安心して働ける環境を整備し、心身ともに健康な状態で業務に取り組めるサポートにつながります。
ここでは、福利厚生の定義と目的、企業における役割を深く掘り下げ、福利厚生が企業にもたらすメリットについて解説していきます。
福利厚生の定義と目的
福利厚生とは、企業が従業員に対して給与や賞与とは別に提供する各種サービスや支援制度のことを指します。
健康保険や厚生年金といった「法定福利厚生」のほか、以下のような企業独自の取り組みである「法定外福利厚生」も含まれます。
- 住宅手当
- 育児支援
- 社員食堂
- リフレッシュ休暇
- 自己啓発支援
これらの制度は、従業員の働きやすさや生活の質を向上させるだけでなく、企業の魅力を高める重要な役割を果たしています。
企業における福利厚生の役割
企業における福利厚生の役割は、従業員の生活の質を向上させ、安心して働ける環境を提供することにあります。
これにより、従業員のモチベーションや満足度が高まり、業務の生産性向上や企業への定着率の向上が期待できます。
他にも、実した福利厚生を取り入れることで、以下のようなメリットが得られます。
- 企業の魅力を高める
- 優秀な人材の採用につながる
- 企業の社会的信頼性の向上
- 従業員の健康維持
このように、福利厚生を充実させることは企業全体の成長にもつながり、長期的に重要な要素となります。
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従業員に喜ばれるオフィスの福利厚生の例
従業員の満足度を高めるためには、多様なニーズに応じた福利厚生を提供することが大切です。
ここでは、「食事系」「ヘルスケア系」「リフレッシュ系」「教育・自己啓発支援」という4つのカテゴリに分け、具体的な福利厚生の例を12個ご紹介します。
それぞれの福利厚生が、従業員の生活や働き方にどのように貢献するのか、詳しくみていきましょう。
食事系
最初に、食事系のオフィスの福利厚生の例を3つ紹介します。
社員食堂の設置
社員食堂は、栄養バランスの取れた食事を安価で提供できるため、従業員の健康をサポートするのに最適な福利厚生です。
昼食のために外出する必要がなくなり、時間を有効に活用できる点も魅力です。
設置には一定のスペースや設備投資が必要ですが、長期的に見ると「従業員の健康管理」や「満足度向上」に大きく貢献するでしょう。
特に、従業員数が多い企業や、周辺に飲食店が少ないエリアにオフィスを構える企業にとって効果的な福利厚生です。
オフィスコンビニの導入
オフィスコンビニは、手軽に飲食物や日用品を購入できるため、従業員の利便性を大きく向上させます。
外出せずに必要なものをオフィス内で手に入れられるので、時間の節約や業務効率の向上にもつながります。
また、ちょっとした休憩時間や小腹が空いたときにも便利で、気軽にリフレッシュできる点も魅力です。
設置スペースや初期費用が比較的少なく、導入しやすい点もメリットとして挙げられます。
特に、小規模なオフィスや限られたスペースの企業にとっては、導入のハードルが低く、効果的な福利厚生です。
以下の記事でオフィスコンビニについて詳しく解説しています。あわせてご覧ください。
関連記事>>オフィスコンビニとは?特徴やメリット・デメリットを詳しく解説!
オフィスコーヒーサービスの導入
オフィスコーヒーサービスとは、職場で手軽にコーヒーを楽しめるようにするサービスです。
コーヒーマシンやコーヒー豆、カップなどを設置することで、従業員はオフィス内で好きな時に淹れたてのコーヒーを楽しめます。
リフレッシュしたいときや集中力を高めたいときに、気軽にコーヒーを味わえる点も魅力です。
オフィス内で自然なコミュニケーションが生まれるきっかけにもなり、リラックスした雰囲気づくりにも役立ちます。
ヘルスケア系
次に、ヘルスケア系のオフィスの福利厚生を3つ紹介します。
オフィスジムの導入
オフィスジムとは、企業内に設置されたフィットネス施設で、従業員が仕事の合間や終業後に運動できる場所です。
運動不足の解消や健康維持をサポートし、ストレス解消やリフレッシュにも役立ちます。
導入には一定のスペースや設備投資が必要ですが、従業員の健康意識の向上に期待できます。
スポーツジム利用補助制度の導入
スポーツジム利用補助制度は、従業員が外部のスポーツジムを割安で利用できる制度です。
オフィス内にジムを設置するスペースがなくても、従業員の健康をサポートすることができます。
提携ジムの選択肢を増やすことで、従業員は自身のライフスタイルや好みに合ったジムを選ぶことができ、運動習慣の定着を促進します。
スポーツジム利用補助制度を導入することで、従業員の健康増進やモチベーションアップにもつながります。
健康相談サービスの実施
健康相談サービスとは、従業員が心身の健康に関する悩みを専門家に相談できるサービスです。
専門家からアドバイスを受けることで、早期の問題解決や予防が可能になります。
健康相談サービスを導入することで、従業員の健康不安を解消し、安心して業務に取り組める環境を整えられます。
さらに、健康問題を抱える従業員の離職防止にもつながるでしょう。
リフレッシュ系
次に、リフレッシュ系のオフィスの福利厚生を3つ紹介します。
リラックスルームの設置
リラックスルームとは、従業員が仕事の合間にリフレッシュできる専用の休憩スペースです。
静かな環境で休息やリラックスを取ることができ、ストレス軽減や集中力の回復をサポートします。
ソファやクッション、観葉植物などを設置することで、よりリラックスできる空間を演出できます。
リラックスルームを設置することで従業員のストレス軽減や疲労回復に役立ち、業務効率の向上につながります。
オフィスの休憩スペース作りにおすすめの設備を以下の記事で紹介しています。あわせてご覧ください。
関連記事>>オフィスの休憩スペースにおすすめの設備4選|快適なスペース作りのポイントも解説
仮眠スペースの設置
仮眠スペースは、従業員が短時間の仮眠を取るための専用の休憩エリアです。
業務での疲れを癒すために設けられ、通常は静かな環境で、休憩時間に寝具やリクライニングチェアを利用してリラックスできる場所を指します。
リクライニングチェアや簡易ベッドなどを設置することで、快適な仮眠環境を提供できます。
特に、夜勤や残業が多い従業員にとって効果的な福利厚生です。
マッサージチェアの導入
マッサージチェアの導入も、オフィスの福利厚生として効果的です。
従業員が業務の合間に利用することで肩や腰の凝りをほぐし、疲れた体をリフレッシュできます。
設置スペースが少なく導入ハードルも低いため、オフィス環境に気軽に取り入れやすい福利厚生の一つです。
教育・自己啓発支援
次に、教育・自己啓発支援のオフィスの福利厚生を3つ紹介します。
オンライン研修の実施
従業員のスキルアップや自己啓発を支援する福利厚生として、オンライン研修が挙げられます。
オンラインで研修を実施することで、従業員は自分のペースで学習を進められ、業務に必要な知識や新しいスキルを効率よく習得できます。
コストや時間の制約を最小限に抑え、幅広いテーマで研修内容を提供できるため、企業の成長と従業員の成長を両立させることにもつながります。
資格取得の支援制度
資格取得の支援制度は、従業員が業務に必要な資格を取得するための費用を補助したり、学習時間を確保する制度です。
従業員のキャリアアップを支援することで、モチベーション向上や能力開発につながります。
また、従業員の専門性を向上することで、企業の技術力強化にも役立つ点もメリットです。
書籍の購入補助制度
書籍の購入補助制度は、従業員が業務に関連する書籍や自己啓発本などを購入する際の費用を補助する制度です。
この制度を導入すると、従業員の学習意欲が刺激され、知識やスキルの向上を促進します。
また、読書を通じて視野を広げ、創造性や問題解決能力を高めることにもつながります。
オフィスに福利厚生を導入するメリット・デメリット
福利厚生の導入は、さまざまなメリットがある一方で、導入や運用にはコストや手間がかかるのも事実です。
ここでは、福利厚生を導入する際のメリットとデメリットを解説します。
メリット
福利厚生を導入する最大のメリットは、従業員の満足度向上につながることです。
従業員にとって働きやすい環境を提供することで、企業への「愛着心」や「忠誠心」が高まり、モチベーションの向上が期待できます。
また、従業員の健康をサポートすることで、生産性の向上や離職率の低下にも貢献します。
さらに、福利厚生が充実している企業はイメージアップにもつながり、優秀な人材の確保に有利になります。
このような点から、福利厚生は従業員と企業の双方にとって、長期的な成長に欠かせない投資と言えるでしょう。
デメリット
福利厚生の導入には、初期費用や運用コストがかかるというデメリットがあります。
特に、社員食堂やオフィスジムの設置には、多額の費用とスペースが必要です。
また、福利厚生の内容によっては、利用する従業員とそうでない従業員の間で不公平感が生まれるかもしれません。
さらに、福利厚生制度を導入しても従業員に十分活用されなければ、費用対効果が低くなります。
導入前には費用対効果を慎重に検討し、従業員のニーズに合った福利厚生制度を選択することが大切です。
まとめ
この記事では、従業員に喜ばれるオフィスの福利厚生12選を紹介しました。
今回紹介したオフィスの福利厚生は、従業員の健康や働きやすさ、モチベーションの向上に役立つものばかりです。
しかし導入の際は、コストやスペースの確保、運用方法などを十分に検討する必要があります。
自社の価値観や風土、業務スタイルに合った福利厚生を選び、従業員がより充実した職場環境で働けるよう支援していきましょう。
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