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「自販機で一万円札って使えるの？」 というお客様の声を聞いたことはありませんか？

自動販売機といえば千円札や硬貨しか使えないイメージがある一方で、最近では一万円札や五千円札といった高額紙幣に対応したモデルや、キャッシュレス決済に対応したタイプも登場しています。

そこで、導入を検討している事業者にとって「一万円札が使える機種を選ぶべきかどうか」は、判断材料のひとつになるでしょう。

この記事では、一万円札が使える自販機の仕組みやメリットを紹介します。

さらに、キャッシュレス対応機の特徴や、新紙幣発行に伴う対応の必要性などについても解説していきます。

自販機の導入に失敗しないためにも、ぜひ参考にしてみてください。

一般的な自販機で使用できるお金の種類

現在、多くの自動販売機で対応しているのは「硬貨」と「千円札」が主流です。

対応している硬貨は10円・50円・100円・500円が主流で、お釣りの払い出しもこれらの範囲に限られるのが一般的です。

とくに飲料の自販機では、ほとんどが千円札のみの対応となっており、一万円札や五千円札は使えないケースが多いです。

これは、技術的な制限というよりも、後述するように「釣り銭の準備が大変」「トラブルのもとになりやすい」といった運用面の課題が関係しています。

最近では、交通系ICカードやQRコード決済などのキャッシュレス決済に対応した機種も増えていますが、現金払いがまだまだ主流という点では、「導入時にどこまでの決済手段に対応させるか」には慎重な判断が必要です。

一般的な自販機で一万円札が使えない理由

一万円札を使える自販機も一部には存在しますが、多くの自販機では非対応となっています。

ここでは、代表的な理由を4つみていきましょう。

釣り銭切れの回避

一万円札を自販機で使えるようにする場合、そのお釣りとして数千円単位の紙幣や硬貨を自販機に常備しておく必要があります。

しかし、頻繁に高額紙幣が使われると釣り銭がすぐになくなってしまい、「お釣り切れ」によって販売停止状態になるリスクが高まります。

特に人の手がすぐに入らないような設置場所では、釣り銭切れがそのまま機会損失につながってしまうため、事業者としては避けたいトラブルのひとつです。

紙幣詰まりなどのトラブル回避

自販機は、内部の紙幣識別機によって紙幣の種類を判別し、正しく収納する仕組みになっています。

しかし、高額紙幣は千円札に比べてサイズがやや大きく、使用頻度も低いため、自販機の紙幣識別機が対応していない場合があります。

無理に一万円札を投入すると紙幣詰まりが発生し、自販機の稼働停止につながる可能性もゼロではありません。

このようなトラブルが発生すると、利用者は商品を購入できなくなるだけでなく、管理者は修理やメンテナンスを行う必要が生じ、時間とコストがかかってしまいます。

防犯上のリスク回避

防犯上のリスクを回避することも、自販機で一万円札が使えない理由の一つです。

一万円札は高額な紙幣であるため、自販機に多額の一万円札が収納されている場合、犯罪者にとって魅力的な標的となる可能性があります。

自販機が破壊されたり、盗難に遭ったりするリスクを考慮すると、一万円札の利用を制限することは、防犯対策として有効です。

また、一万円札を悪用した偽造通貨の使用や、不正な両替目的での利用を防ぐ意味もあると考えられます。

特に、人通りの少ない場所に設置された自販機や、管理が行き届きにくい場所では、防犯対策がより重要になります。

両替目的での利用の回避

自販機で一万円札が使えない理由の一つに、両替目的での利用を回避することが挙げられます。

自販機は、本来、商品を購入するためのものであり両替機ではありません。

しかし、一万円札が使える場合、高額紙幣を両替するために、安価な商品を購入する人が現れる可能性もあるでしょう。

このような両替目的での利用が増えると、自販機内の釣り銭が不足しやすくなり、利用したい人が商品を購入できなくなるかもしれません。

また、頻繁な釣り銭の補充は、自販機を管理する側の負担を増やすことにもつながります。

一万円札や五千円札が使える自販機もある

多くの自販機は千円札までしか対応していませんが、近年では一万円札や五千円札といった高額紙幣が使える自販機も増えてきました。

特に、食券販売機や物販用の自販機など、1回の購入金額が比較的高い商品に使われる傾向があります。

高額紙幣に対応している自販機では、大容量の釣銭機構が搭載されていたり、投入された紙幣をお釣りに使える「還流式」を採用したりしており、一万円札での支払いにもスムーズに対応できます。

特に外国人観光客など、日本の紙幣に不慣れな方が現金で買い物する際にも、一万円札がそのまま使える点は大きな安心材料になるでしょう。

ただし、導入コストは通常の自販機よりも高くなる傾向があり、設置する場所や想定される利用頻度によっては、費用対効果を検討する必要があります。

キャッシュレス決済対応の自販機で使える決済方法

最近では、現金に加えてキャッシュレス決済に対応した自販機も多く見られるようになりました。

ただし、どのキャッシュレス決済に対応しているかは自販機の機種や導入事業者によって異なります。

すべての決済手段に対応しているわけではないため、設置前にターゲット層や設置場所のニーズをしっかりと見極めておくことが大切です。

ここでは、自販機に搭載されている代表的なキャッシュレス決済の種類を紹介します。

交通系電子マネー：Suica・PASMO・ICOCAなど

通勤や通学などで日常的に使われている交通系ICカードは、コンビニや自販機でも利用率の高いキャッシュレス決済です。

「Suica」や「PASMO」「ICOCA」をはじめとする交通系電子マネーに対応した自販機は、駅構内や公共施設など人の通りが多い場所で特に重宝されます。

読み取りもスムーズで、利用者にとっては手間がかからず、導入側としても運用が安定しやすいというメリットがあります。

流通系電子マネー：nanaco・WAON・楽天Edyなど

スーパーやコンビニなどで使われる流通系電子マネーも、自販機への導入が進んでいます。

「nanaco」や「WAON」「楽天Edy」は、それぞれセブン＆アイグループやイオングループ、楽天などに紐づいた電子マネーで、特定の地域や施設に強い影響力を持っています。

こうした電子マネーはチャージ残高で支払うスタイルのため、現金を持ち歩かない層にも支持されており、生活圏内での細かい買い物との親和性が高いのが特長です。

クレジットカード：American Express・JCB・Visa・Mastercardなど

最近では、クレジットカード決済に対応した自販機も増えてきました。

特に観光地や空港、ホテルロビーといった国際色のある場所では、外国人観光客による利用が見込めるため、「American Express」や「JCB」「Visa」「Mastercard」といった主要ブランドに対応しているとよいでしょう。

カードをかざすだけのタッチ決済（コンタクトレス決済）に対応している自販機なら、スピーディーでストレスなく商品を購入できます。

QRコード決済：PayPay・d払い・au PAYなど

国内で急速に広まったQRコード決済も、自販機への導入が進んでいる決済手段のひとつです。

「PayPay」「d払い」「au PAY」などが代表的で、スマートフォンがあれば誰でも簡単に決済できる利便性の高さが魅力です。

特に若年層をターゲットとしたエリアでは、さまざまなQRコード決済に対応していることで、利便性と集客力の両面でプラスに働きます。

高額紙幣やキャッシュレス対応の自販機を導入するメリット

自販機の導入において、「どんな決済方法に対応しているか」は、単なるオプションではなく売上や利用率を左右する重要なポイントになっています。

特に高額紙幣やキャッシュレス決済に対応している自販機は、利用者の幅広いニーズに応えることができ、他との差別化にもつながります。

ここでは、実際にそうした対応機を導入することで得られる代表的なメリットを紹介します。

顧客ニーズに対応できる

日常的にキャッシュレス決済を利用している人や、大きなお札しか持ち合わせていない人にとって、「対応している自販機かどうか」は購買行動の判断に直結します。

高額紙幣対応機なら財布に一万円札しか入っていなくても商品が買えるため、ちょっとした不便を感じることなく利用してもらえます。

また、キャッシュレス対応であればスマホやICカードひとつで支払いが完結するため、現金を持ち歩かない層にもアプローチしやすくなります。

こうした小さな配慮が顧客満足度を高め、リピート利用にもつながっていくでしょう。

売上アップの可能性がある

キャッシュレスや高額紙幣への対応は、機会損失の防止にもつながります。

特に観光地や公共施設、駅、空港など人の出入りが多い場所では、キャッシュレス決済の需要が高く、現金しか使えない自販機では購入をあきらめてしまうケースも少なくありません。

たとえば、外国人観光客のように「日本円の現金をほとんど持っていない」といった層にとって、タッチひとつで買える自販機はとても便利です。

言語の壁を越えて直感的に使えるという点でも、キャッシュレス対応は強い武器になります。

こうしたニーズをしっかり拾うことで、自然と売上アップにも期待できるようになります。

以下の記事で、自販機に電子マネーを導入するメリットとデメリットを詳しく解説しています。あわせてご覧ください。

関連記事>>自販機に電子マネーを導入するメリット・デメリット｜導入のステップも解説

新紙幣発行による自販機への影響

2024年7月に新しい日本の紙幣が発行され、全国的にレジや自販機の対応が進められています。

新紙幣では偽造防止技術が強化されており、紙幣識別機を使用する自販機や券売機などでは、システムのアップデートや部品交換が必要になるケースがあります。

自販機業界でも対応が進められていますが、すべての機種がすぐに新紙幣に対応できるわけではありません。

対応できるかどうかは自販機の製造年や内部機構によって異なり、古いモデルではハードウェアごと交換しなければならない場合もあります。

とはいえ、「今すぐにすべての機種に対応するのは難しい」と、新紙幣に対応している自販機の導入を負担に感じている事業者も少なくないはずです。

しかし、今後利用者からの「新紙幣が使えない」といった声が増えるにつれて、さらに対応の必要性が高まっていくと考えられます。

新紙幣に対応しない自販機のリスク

新紙幣が発行された今、「すぐに対応しなければならない」というわけではありませんが、対応しないまま運用し続けることにはリスクがともないます。

とくに、日常的に自販機が使われている場所や、観光客・ビジネスパーソンが多く訪れるエリアでは、その影響が見えにくい形で現れてくる可能性があります。

ここでは、新紙幣に未対応であることによって起こると考えられる、2つのリスクについてみていきましょう。

機会損失の可能性

一つ目は、機会損失の可能性が高まることです。当然ながら、利用者が新紙幣しか持っていなかった場合、その自販機で商品を購入できなくなってしまいます。

特に、1万円札や5千円札しか手元になく、両替が難しい場面では、そのまま購入を諦めてしまうでしょう。

これは、商品やサービスの魅力とは関係のない理由で、売上のチャンスを逃してしまうタイプの機会損失です。

顧客離れのリスク

もうひとつの懸念は、利用者が「使えなかった」という経験から、その自販機やブランド自体への信頼感を失ってしまうことです。

一度不便な思いをした人は、「どうせまた使えないだろう」と思い、次回以降その自販機を利用しない可能性があります。

さらに、周囲の人への口コミやSNSでの発信などによって、その印象が広まってしまえば、目には見えない“顧客離れ”が起きてしまうおそれもあります。

とくに利便性や快適さが重視される今の時代において、決済手段の選択肢が限られているということは、それだけで不利に働くといえるでしょう。

まとめ

一万円札やキャッシュレスに対応している自販機は、利用者の選択肢を広げ、よりスムーズな購買体験につながります。

とくに観光地や公共施設、人の流れが多い場所では、利便性の高い機種がより強みを発揮するはずです。

一方で、新紙幣対応機種や高機能機種の導入には、費用やメンテナンスといった現実的な課題もつきものです。

自社の設置環境や利用者層に合ったスタイルを見極めながら、「どこにコストをかけ、どこを優先するか」を考えることが、導入後の満足度にも大きく関わります。

希望に合った自販機を選べるよう、導入前の情報収集や準備を慎重に進めていきましょう。

以下の記事で、自販機の設置費用やランニングコストの相場について解説しています。あわせてご覧ください。

関連記事>>自販機の設置は月々5000円でできる？ 費用相場と節約術