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こんにちは。無人決済店舗システムを提供しているTOUCH TO GO 編集部です。
「ベネフィット・ステーション」は、株式会社ベネフィット・ワンが提供する総合福利厚生サービスです。
従業員とその家族が利用できる多彩な優待メニューを通じて、従業員満足度の向上や人材育成、健康経営などを支援しています。
本記事では、ベネフィット・ステーションの特徴や導入のメリット、主なサービスや導入の際の注意点などについて解説します。自社に合ったサービス選定がしやすくなるため、ぜひ最後までご覧ください。
監修者プロフィール
2019年に株式会社TOUCH TO GOを設立。無人決済店舗システムを提供し、次世代型小売の拡大に取り組んでいる。
目次
福利厚生「ベネフィット・ステーション」の特徴
ベネフィット・ステーションは業界最大級、法人会員数約1,100万人（2024年4月時点）を誇る総合福利厚生サービスです。以下の特徴について、それぞれ解説します。
- 140万件以上の豊富なサービスメニュー
- 二親等まで利用可能
- 給与天引きで特典や割引を利用できる「給トク払い」
- 健康支援が充実
- 選択型福利厚生「カフェテリアプラン」
- Netflixプランの提供
関連記事>>従業員に喜ばれるオフィスの福利厚生12選｜メリット・デメリットも解説
140万件以上の豊富なサービスメニュー
ベネフィット・ステーションは、約140万件以上のサービスを提供する業界最大級の福利厚生プラットフォームです。
このメニューにはグルメ、レジャー、ショッピング、旅行、育児や介護、引っ越しなど、従業員の生活を幅広くサポートする内容が含まれています。
さらに、eラーニングなどの教育支援も充実しており、従業員のスキルアップにも貢献します。
これらのサービスは全国で利用可能なため、地方の企業でも導入しやすいのが特徴です。従業員の多様なニーズに応えることで、満足度やモチベーションの向上に寄与します。
二親等まで利用可能
ベネフィット・ステーションの大きな特徴の1つは、従業員本人だけでなく、二親等以内の家族もサービスを利用できる点です。これには配偶者や両親、祖父母、兄弟姉妹、子ども、孫などが含まれます。
家族旅行や親族の介護支援など、家庭全体で福利厚生の恩恵を受けられるため、従業員の生活全般を支える仕組みとなっています。
利用範囲が幅広いため、企業への信頼感やエンゲージメントの向上にもつながるでしょう。
給与天引きで特典や割引を利用できる「給トク払い」
「給トク払い」は、ベネフィット・ステーションが提供する給与天引き決済サービスです。従業員が福利厚生サービスを利用した際の料金を、給与から自動的に引き落とす仕組みで、手間をかけずに特典や割引を利用できます。
また、利用者はポイント還元などの特典を受けられるため、さらにお得にサービスを活用できるのです。
健康支援が充実
ベネフィット・ステーションは、従業員の健康を支援するためのサービスも充実しています。健康診断や健康経営支援プログラム、フィットネスクラブの割引優待、健康リスク判定など、健康経営を実現するためのプログラムを多く提供しています。
また、健康増進アプリやポイント制度を活用し、従業員の健康意識を高める仕組みも整っています。これにより、従業員の健康維持を促進し、企業全体の生産性向上や医療費の削減にも寄与するのです。
関連記事>>健康経営に繋がる福利厚生サービス4選｜効果的な選び方も解説
選択型福利厚生「カフェテリアプラン」
「カフェテリアプラン」は従業員が付与されたポイントを使って、自身のニーズに合った福利厚生メニューを自由に選べる仕組みです。
この制度を導入すると、従業員一人ひとりのライフスタイルや価値観に応じた福利厚生の提供が可能です。
例えば、育児支援や教育支援、旅行、健康管理など、ライフステージに応じたサービスを自分の意思で選択できるため、利用者満足度の向上にもつながります。
従業員のニーズに対応した制度づくりは企業の魅力アップにも直結します。カフェテリアプランは現代の働き方に寄り添った福利厚生の形として、ますます注目されているのです。
Netflixプランの提供
ベネフィット・ステーションでは、福利厚生サービスにNetflixの見放題プランを組み込んだ「Netflixプラン」を提供しています。このプランでは、従業員がNetflixを特別料金で利用できるのが特徴です。
従業員の余暇を充実させるユニークな福利厚生として人気があり、特に若手社員のエンゲージメント向上や採用力の強化に寄与しています。また、二親等まで利用できるため、家族みんなで楽しめる点も魅力です。
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ベネフィット・ステーションを導入するメリット
ベネフィット・ステーションを導入すると、多くのメリットがあります。主な理由3点について、それぞれ解説します。
- 従業員満足度の向上が期待できる
- 従業員の多様なニーズに応えられる
- 採用活動でのアピール材料になる
関連記事>>会社の魅力を高める福利厚生とは？ユニークな福利厚生7選も紹介！
従業員満足度の向上が期待できる
ベネフィット・ステーションは、従業員の生活を豊かにする140万件以上のサービスを提供し、日常生活や余暇の充実をサポートします。
グルメ、レジャー、ショッピング、健康支援、育児・介護支援など多岐にわたるサービスにより、従業員の満足度が向上します。
これにより、従業員のモチベーションやエンゲージメントが高まり、離職率の低下や生産性の向上が期待できるでしょう。
従業員の多様なニーズに応えられる
近年は従業員の価値観やライフスタイルが多様化しています。ベネフィット・ステーションで幅広いサービスメニューを提供すると、個々のニーズに対応が可能です。
例えば、育児中の従業員にはベビーシッター補助や保育施設の割引、スキルアップを目指す従業員にはeラーニングサービスを提供できます。
幅広いサービスにより、従業員一人ひとりが自分に合った福利厚生を選択できるため、企業全体の満足度向上に貢献します。
採用活動でのアピール材料になる
福利厚生が充実していると、採用活動でアピールできます。会社でベネフィット・ステーションを導入すると「従業員を大切にしている会社」とアピールできるからです。
特に、Netflixプランや健康支援プログラムなどのユニークなサービスは、他社との差別化を図る材料となるでしょう。優秀な人材が採用しやすくなるうえ、採用コストの削減や企業のブランド力向上にもつながります。
ベネフィット・ステーションで利用できる主なサービス
ベネフィット・ステーションでは日常生活からキャリア支援まで、幅広いサービスを優待価格で提供し、企業の健康経営や従業員満足度の向上を支援しています。主なサービスについて、それぞれ解説します。
- グルメ・飲食関連
- レジャー・エンタメ
- 旅行・宿泊施設
- 健康・スポーツ
- 育児・介護支援
- ショッピング
- スキルアップ・教育
- 暮らし・ライフイベント
グルメ・飲食関連
ベネフィット・ステーションでは、全国の飲食店やレストランで割引や特典を利用できます。例えば、ファミリーレストランや飲食チェーン店、高級レストランでの割引などが含まれます。
さらに、特定の店舗では無料メニューやプレミアム特典が提供される場合もあります。これにより、従業員は日常的な外食から特別な日の食事まで幅広くお得に楽しめるでしょう。
レジャー・エンタメ
レジャー・エンタメ分野では、映画館、遊園地、水族館、テーマパークなどの施設で割引や優待が利用可能です。
また、演劇やミュージカル、クラシックコンサートの優待チケットも提供されており、幅広い趣味に対応しています。これにより、従業員のリフレッシュや娯楽の充実をサポートしています。
旅行・宿泊施設
旅行や宿泊に関しては、国内外のホテルや旅館で優待割引が受けられるほか、大手旅行会社のパッケージツアーも会員価格で利用できます。
さらに、会員専用の保養所やリゾート施設も活用できるため、家族旅行や社員旅行など、さまざまなシーンで活躍します。休暇を充実させる選択肢が増えれば、従業員のリフレッシュ効果や仕事のモチベーション向上も期待できるでしょう。
健康・スポーツ
健康・スポーツ分野では、全国のスポーツクラブやフィットネスジムを優待価格で利用できるほか、健康診断や特定保健指導の代行、健康リスクの判定サービスなども提供されています。これにより、従業員の健康維持や予防医療の促進を支援します。
ポイント制度を活用することで、楽しみながら健康習慣を続けるきっかけとなり、従業員の健康意識を高める効果が期待できるでしょう。企業にとっても、健康経営の一環として従業員の活力を引き出す有効な手段となります。
育児・介護支援
育児・介護支援では、ベビーシッターや病児保育サービスの利用時に補助金が受け取れる制度が整っています。
また、学童保育や介護施設の割引も利用可能です。これにより、育児や介護の負担を軽減し、仕事と家庭の両立を支援します。さらに、知育玩具や育児教育サービスの割引も提供されており、子育て世代の従業員にとって非常に役立つ内容となっています。
ショッピング
ショッピングでは、提携するネット通販サイトや家電量販店で割引やポイント還元が利用できます。商品購入時にベネポ（ポイント）が付与され、次回の買い物で使用可能です。
また、タイムセールや限定キャンペーンも定期的に開催されており、従業員は日常的な買い物をお得に楽しめます。
スキルアップ・教育
スキルアップ・教育分野では、約1,300以上のオンライン講座が受講できます。多くのビジネススキル研修が含まれており、従業員のキャリア形成を支援します。
スマートフォンでも学習できるため、隙間時間にも効率よく学習できるのが特徴です。これにより、企業の生産性向上にも寄与するでしょう。
暮らし・ライフイベント
暮らし・ライフイベントでは、結婚、引っ越し、住宅購入などのライフイベントに関連するサービスが充実しています。
例えば、引っ越し費用の割引や家具・家電購入時の特典が利用可能です。また、冠婚葬祭や誕生日祝いなど、人生の節目に役立つサービスも提供されています。
これにより、従業員の生活全般をサポートし、満足度の向上に貢献できるでしょう。
ベネフィット・ステーションを導入する際の注意点
ベネフィット・ステーションは魅力的な総合福利厚生サービスですが、導入する際の注意点があります。以下の内容について、それぞれ解説します。
- 導入する目的を明確にする
- コストを確認する
- 従業員のニーズを把握する
関連記事>>「あると嬉しい福利厚生」ランキングTOP10｜男女別の傾向も解説
導入する目的を明確にする
ベネフィット・ステーションを導入する際に目的を明確にすると、サービスの選定や運用方法をぶれずに決められます。
例えば「従業員満足度の向上」「健康経営の推進」「採用力の強化」など、目的に合ったプランを選ぶことで導入の効果が最大化します。
また、導入後の評価指標が明確になり、費用対効果を可視化しやすくなる点も大きな利点です。目的が曖昧なまま導入すると、従業員に十分活用されず、形だけの制度に終わってしまうかもしれません。
コストを確認する
ベネフィット・ステーションを導入する際にコストを確認すべき理由は、企業の予算に合った福利厚生サービスを選択し、費用対効果を最大化するためです。主な費用は次のとおりです。
| プラン名 料金（月額/1名） |
Netflix 得々プラン 1,750円 |
Netflix プラン 1,250円 |
学トクプラン 1,200円 |
得々プラン 1,000円 |
| 福利厚生支援 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 |
| Netflix | 〇 | 〇 | – | – |
| 健康支援 | – | – | 〇 | 〇 |
| 教育・研修支援 | – | – | 〇 | – |
| 利用促進 | 〇 | – | 〇 | 〇 |
※入会金は初回のみ（ご入会初月）
| 会員数(従業員数) | 1～10名 | 11～100名 | 101～1,000名 | 1,001名～ |
| 入会金 | 20,000円 | 100,000円 | 300,000円 | 1,000,000円 |
これらのコストを事前にシミュレーションすると年間の見通しが立てやすくなり、無駄な出費を防げるでしょう。
従業員のニーズを把握する
福利厚生サービスを導入する際に従業員のニーズを把握することは、制度の実効性を高めるうえで非常に重要です。
ニーズと合致しないサービスを導入しても利用率が低く、結果としてコストのみがかかる恐れがあります。
従業員の年齢層やライフステージ、働き方に応じたメニューを取り入れると、満足度の向上や定着率のアップにつながるでしょう。また、従業員の声を反映する姿勢は、会社への信頼感を高める効果も期待できます。
導入メリットを最大化するためのポイント
福利厚生サービスの導入メリットを最大化するには、以下のポイントを押さえることが重要です。それぞれ解説します。
- 従業員へ周知する
- 利用状況を定期的に確認する
従業員へ周知する
福利厚生サービスの導入メリットを最大化するには、従業員への周知が欠かせません。どれだけ魅力的な制度を整えても、存在や利用方法が伝わっていなければ活用されず、制度は形骸化してしまいます。
初回ログイン方法や使い方、利用できるサービスの内容を分かりやすく案内すると、使用のハードルが下がり、利用率がアップします。
また、社内での周知は「会社が従業員を大切にしている」というメッセージにもなるため、信頼感やモチベーションの向上にもつながるでしょう。
利用状況を定期的に確認する
従業員の利用状況を定期的に確認することも、福利厚生サービスの導入効果を最大化するために必要です。
利用実績を把握すると、どのサービスが活用されているか、逆に使われていないサービスは何かが明確になります。
これによって、従業員のニーズに合った内容へと改善できるため、利用率や満足度の向上が期待できるでしょう。
また、活用できていない場合は、周知の方法を見直すきっかけにもなります。福利厚生サービスを導入した後も継続的に検証すると、導入のメリットを高められるでしょう。
まとめ
ベネフィット・ステーションは、法人会員約1,100万人、140万件超の優待を誇る総合福利厚生サービスです。導入により、従業員と企業の双方に多くのメリットをもたらします。
従業員はグルメやレジャー、健康支援、育児・介護、スキルアップ支援など、幅広いサービスを利用できます。企業にとっては、従業員満足度の向上やパフォーマンスの強化が見込めます。
健康経営の推進や人材育成の促進にもつながるため、企業の持続的な成長と競争力の強化に寄与するでしょう。
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