こんにちは。無人決済店舗システムを提供しているTOUCH TO GO 編集部です。
ローソンのオフィスコンビニ「プチローソン」は、福利厚生や業務効率化に貢献できる無人型サービスです。
「オフィスの近くにコンビニや飲食店がないから、飲食物を購入するのに時間がかかる」「従業員満足度を上げたい」と悩んでいませんか。
本記事では、ローソンのオフィスコンビニに関する特徴や適している主な企業、導入するメリットとデメリット、オフィスコンビニ選びで失敗しないための方法について解説します。
自社にローソンのオフィスコンビニが適しているかを知りたい方は、ぜひ最後までご覧ください。
目次
ローソンのオフィスコンビニとは?特徴を解説
ローソンのオフィスコンビニ「プチローソン」は「あなたの職場にちっちゃなローソン」というキャッチフレーズで展開されるオフィス内設置型の無人コンビニサービスです。
お菓子を中心としたローソンの人気商品をオフィスで購入できる点が特徴で、従業員の満足度向上に貢献します。
また、オプションで冷蔵庫や冷凍庫、コーヒーマシンの設置が可能で、職場で食べやすいローソンの人気商品を取り揃えています。
ローソンのオフィスコンビニでは無線のセルフレジを導入しており、SuicaやPASMOなどの交通系電子マネーによるキャッシュレス決済が可能です。
そのため、現金管理の手間がなくなり、スムーズに利用できます。
商品の補充やメンテナンスはローソンのスタッフが定期的に行うため、企業側の負担が少ないのも魅力です。
働き方改革の一環として導入する企業が増えており、新たな福利厚生サービスとして注目を集めています。
関連記事>>オフィスコンビニとは?特徴やメリット・デメリットを詳しく解説!
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ローソンのオフィスコンビニが適している主な企業
ローソンのオフィスコンビニが適している主な企業は以下のとおりです。
- オフィス周辺に飲食店やコンビニが少ない企業
- 交代勤務で働く従業員がいる企業
- 福利厚生の充実を図りたい企業
オフィス内にコンビニがあると、従業員が外出せずに軽食を購入できるため、移動時間の削減につながります。
また、24時間稼働している会社や工場など、早朝や深夜でも購入できるのがメリットです。
オフィスコンビニは比較的省スペースで設置でき、設置や運用にかかるコストを抑えられるため、福利厚生として導入しやすいといえるでしょう。
関連記事>>無人コンビニの普及率はどのくらい?拡大の背景や導入事例を紹介
ローソンのオフィスコンビニを導入するメリット
ローソンのオフィスコンビニを導入するメリットは多くあります。
以下の点について、それぞれ解説します。
- 福利厚生が充実する
- 時間の節約と効率化が期待できる
- 災害時の備蓄品として活用できる
福利厚生が充実する
ローソンのオフィスコンビニを導入すると、企業は手間なく低コストで福利厚生を充実させられます。
福利厚生の一環としてオフィスコンビニを導入すれば、従業員のエンゲージメントアップや離職防止にもつながり、求人時のアピールポイントにもなります。
働き方改革の一環として注目されており、従業員からの評価も高いのがメリットです。
時間の節約と効率化が期待できる
オフィスにローソンのコンビニがあると、従業員はすぐに飲食物を購入できるため、外出する時間と手間を大幅に節約できます。
特に店舗やコンビニから遠いオフィスや高層ビルに入っているオフィスでは、その効果を実感できるでしょう。
雨の日や忙しい日でも外へ出ずに買い物ができるため、休憩時間を有効活用でき、業務効率の向上につながります。
また、24時間いつでも利用できるため、早朝や残業時、昼食を食べられなかったときなど、好きなタイミングで食事ができる利便性もあります。
キャッシュレス決済に対応しているため、支払いもスムーズで、さらなる時間の節約が実現するでしょう。
災害時の備蓄品として活用できる
オフィスコンビニは災害時の備蓄としても活用できます。
災害が発生した際に停電や電車の運行停止で帰宅が困難になった場合でも、オフィスコンビニの商品を非常食として利用できるからです。
お菓子やカップラーメンなど、日持ちのする食品を常備しておくと、緊急時でも食料が確保できます。
また、定期的に商品が入れ替わるため、賞味期限切れを心配する必要もなく、常に新鮮な状態で飲食物を確保できる点も大きな利点といえるでしょう。
関連記事>>オフィスコンビニのタイプを比較!おすすめ7選や注意点も紹介
ローソンのオフィスコンビニを導入するデメリット
ローソンのオフィスコンビニには多くのメリットがありますが、いくつかのデメリットを考慮する必要があります。
主な課題について、以下のとおり解説します。
- 設置スペースや電源などの確保が必要
- 社外スタッフの出入りによりセキュリティ面の懸念がある
- 従業員の利用率が伸びない場合がある
設置スペースや電源などの確保が必要
オフィスにローソンのオフィスコンビニを導入する場合は、設置スペースや電源などの確保が必要です。
冷蔵庫などを搬入する場合は特に広いスペースが求められるため、手狭なオフィスでは設置が難しい場合があります。
また、冷蔵庫などの設備には電源の確保も必要なため、電源の位置や数も考慮しなければなりません。
これらの設備を適切に配置するためには、オフィスのレイアウトや動線も考慮した計画が必要です。
社外スタッフの出入りによりセキュリティ面の懸念がある
オフィスコンビニ導入における懸念事項の1つがセキュリティの問題です。
商品の補充やメンテナンスのため、定期的に社外スタッフがオフィス内に出入りするため、情報漏洩のリスクが高まります。
機密情報を扱う企業では、外部の人間が社内に立ち入ることで、意図せず重要な情報が外部に漏れる可能性があります。
このリスクを軽減するためには、オフィスコンビニの設置場所を執務エリアから離れた場所に設定したり、入退室管理システムを強化したりするなどの対策が必要です。
また、社外スタッフの訪問時間を限定するなど、運用面での工夫も求められます。
従業員の利用率が伸びない場合がある
ローソンのオフィスコンビニを導入しても、従業員のニーズに合っていなければ利用率が伸びないケースがあります。
主な事例は次のとおりです。
- 商品のラインナップが従業員の好みに合わない
- 価格設定が高すぎる
- 支払方法が限定されている
利用率を高めるためには、従業員の希望や利用頻度を導入前に調査し、ニーズに合った商品を提供しましょう。
また、キャッシュレス決済の導入や、定期的な商品ラインナップの見直しなど、継続的な改善も有効です。
従業員が本当に求めているサービスを提供すると、福利厚生としての価値を最大化できるでしょう。
オフィスコンビニ選びで失敗しないための方法
オフィスコンビニを導入する際は、準備と調査が大切です。
以下の内容について、それぞれ見ていきましょう。
- 従業員のニーズを事前にリサーチする
- 補充頻度やサポート体制を確認する
- 実際に導入している企業の評判を参考にする
従業員のニーズを事前にリサーチする
オフィスコンビニを導入する前に、従業員のニーズを正確に把握しましょう。
アンケート調査などを通じて、従業員が求める商品やサービスを事前に調査すると利用率アップが見込めます。
食品の種類や価格帯、利用したい時間帯などの具体的なニーズを把握することが大切です。
従業員の年齢層や部署などによってニーズが異なる場合もあるため、セグメント別の分析も検討しましょう。
事前調査を丁寧に行うと、利用率と従業員満足度の向上につながります。
補充頻度やサポート体制を確認する
オフィスコンビニを選ぶ際は、商品の補充頻度やサポート体制を事前に確認することが大切です。
商品の補充頻度はサービス会社によって異なるため、自社の利用状況に合った頻度を選びましょう。
賞味期限切れ商品の対応方法も確認が必要です。
機器が故障した際の対応や、メンテナンス体制についても詳細に確認しておくことが大切です。
さらに、利用状況のデータ分析や従業員からのフィードバックを収集する仕組みがあるかどうかも重要なポイントといえるでしょう。
サポート体制が充実しているオフィスコンビニを選ぶと、導入後のトラブルを最小限に抑えつつスムーズな運用が可能です。
実際に導入している企業の評判を参考にする
オフィスコンビニを検討する際は、実際に導入している企業の評判や事例を参考にすることが有効です。
導入実績のある企業の規模や業種、導入目的などを確認し、自社と似た条件の企業の事例を探しましょう。
特に従業員数や勤務形態が近い企業の事例は参考になります。
導入企業の評判を調べる場合は、サービス提供会社のウェブサイトに掲載されている事例や業界誌、口コミサイトなどを活用しましょう。
可能であれば、実際に導入している企業へ問い合わせて、利用状況や満足度、導入後に発生した問題点などを聞くのも参考になります。
利用者の生の声を参考にすると、カタログやウェブサイトだけでは分からない実際の使用感や運用上の課題を事前に把握でき、自社に適したオフィスコンビニを選択できるでしょう。
関連記事>>オフィスコンビニを導入する際のポイント・注意点|おすすめ5選も紹介
まとめ
ローソンのオフィスコンビニに関する特徴や適している主な企業、導入するメリットとデメリット、オフィスコンビニ選びで失敗しないための方法について解説しました。
ローソンのオフィスコンビニは省スペースかつ手間のかからない設置が可能で、従業員の満足度向上に貢献する福利厚生サービスです。
キャッシュレス決済対応や定期補充の体制が整っており、利便性と継続性の両面で高い評価を得ています。
働きやすい職場環境づくりを目指す企業にとって、有力な選択肢となるでしょう。
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