こんにちは。無人決済店舗システムを提供しているTOUCH TO GO 編集部です。
セブンイレブンのオフィスコンビニ「セブン自販機」を導入する企業が増えています。
オフィスの中でセブンイレブンの商品が購入できれば、従業員は移動時間を短縮できるため、働きやすさに貢献できるでしょう。
本記事では、セブンイレブンのオフィスコンビニに関する特徴や導入に向いている企業、設置のメリットやデメリット、導入を成功させるためのポイントについて解説しています。
魅力的な福利厚生を検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。
目次
セブンイレブンのオフィスコンビニとは？サービスの特徴を解説
セブンイレブンのオフィスコンビニ「セブン自販機」は、株式会社セブン‐イレブン・ジャパンが提供する自動販売機型の無人販売サービスです。
オフィスや工場、病院などの施設内でセブンイレブンの店舗と同じ商品を購入できるうえ、現金やnanaco、交通系電子マネーで支払えます。
近隣にあるセブンイレブン店舗のスタッフが1日1回以上商品を補充するため、鮮度の良い商品を提供できるのが特徴です。
設置やメンテナンスの費用は不要で、企業側の負担は電気工事費や電気代、月額1万円の運営維持費のみです。
セブンイレブンのオフィスコンビニは、比較的安価に導入できる福利厚生として人気が高まっています。
関連記事>>オフィスコンビニとは？特徴やメリット・デメリットを詳しく解説！
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セブンイレブンのオフィスコンビニはどんな企業に向いている？
セブンイレブンのオフィスコンビニは、主に以下のような企業に向いています。
- 近くにセブンイレブンの店舗がある企業
- 従業員の満足度向上を目指す企業
- オフィス環境を改善したい企業
商品の選定や補充、管理はセブンイレブンの店舗スタッフが行うため、企業側の負担が最小限で済むのが特徴です。
福利厚生の一環として食事補助を提供したい企業にとっても、有効な方法といえるでしょう。
セブンイレブンのオフィスコンビニを導入するメリット
セブンイレブンのオフィスコンビニ「セブン自販機」を導入すると、多くのメリットがあります。
主な利点について、それぞれ解説します。
- セブンイレブンの商品をオフィスで購入できる
- 時間を有効活用できる
- 社内コミュニケーションが活発になる
- 近隣のセブンイレブン店舗が運用するため管理が不要
セブンイレブンの商品をオフィスで購入できる
セブン自販機を導入すれば、セブンイレブンの店頭と同じ商品をオフィスで購入できます。
約65種類以上の豊富な商品ラインナップがあり、おにぎりやサンドイッチ、スイーツなど、好きな商品を導入できます。
オフィスの近くにコンビニや飲食店がなくても、セブンイレブンと同じ商品を購入できるため非常に便利です。
近隣のセブンイレブン店舗スタッフが1日1回以上商品を配送するため、常に新鮮な商品を提供できます。
時間を有効活用できる
オフィスコンビニの導入により、従業員は外出せずに軽食を購入できるため、移動時間を大幅に削減できます。
そのため、休憩時間を有効に使えるようになり、リフレッシュや他の活動に時間を充てられるでしょう。
特に短時間の休憩時間や残業時など、時間に追われがちなシーンで大きな効果を発揮します。
また、外食やコンビニまで出向く時間が省けると業務に集中できる時間が増え、生産性の向上にもつながります。
社内コミュニケーションが活発になる
セブンイレブンのオフィスコンビニを導入すると、社内コミュニケーションの活性化も可能です。
ちょっとした軽食やお菓子、ドリンクがあれば、休憩中のコミュニケーションが活発になります。
共通の話題ができると、部署を超えた交流のきっかけにもなり、情報共有が円滑に行われるようになるでしょう。
また、社内で一緒に食事をする機会が増えるとチームの結束力が高まり、職場の雰囲気も良くなります。
近隣のセブンイレブン店舗が運用するため管理が不要
セブン自販機の大きな特徴は、近隣のセブンイレブン加盟店が商品の選定から定期的な補充などを行うため、運用やメンテナンスの手間がかからない点です。
そのため、企業側の負担が最小限で済みます。
また、賞味期限が切れると自動的に販売を停止する機能があり、安全面の管理も不要です。
導入企業は電気代と月額1万円の運営維持費を負担するだけで、セブンイレブンの商品を従業員へ提供できます。
関連記事>>オフィスコンビニの導入で期待できる福利厚生の効果｜今後の展望も解説
セブンイレブンのオフィスコンビニを導入するデメリット
セブンイレブンのオフィスコンビニには多くのメリットがありますが、一方でデメリットも存在します。
以下の内容について、それぞれ解説します。
- 利用者数の条件がある
- 契約期間が決められている
- 企業の近くにセブンイレブンの店舗があることが条件となる
利用者数の条件がある
セブン自販機を導入する際は、1日の就業者数または施設利用者数が300人以上という条件があります。
中小企業や小規模なオフィスでは利用者数の条件を満たせず、導入を諦めざるを得ないケースがあるのです。
300人という基準は比較的高いハードルのため、導入が難しい企業が多くあります。
契約期間が決められている
セブンイレブンのオフィスコンビニを導入する際は、1年以上の契約が必要という条件があります。
そのため、短期間での試験的な導入や一時的な利用は難しいのがデメリットです。
長期契約を結ぶことになるため、導入前に十分な検討が必要であり、将来的なオフィス移転や組織変更などを考慮する必要があります。
企業の近くにセブンイレブンの店舗があることが条件となる
セブン自販機を導入する場合、企業の近くにセブンイレブンの店舗が存在することが必須条件となっています。
近隣の加盟店が商品の選定や補充、管理を担当し、1日1回以上商品を配送する仕組みになっているためです。
そのため、セブンイレブンの店舗がない地域や、オフィスの近くにセブンイレブンがない場合は導入できないという地理的な制約があります。
この条件により、セブンイレブンのオフィスコンビニを導入できるエリアが限定されるという大きなデメリットがあります。
セブン自販機の導入を成功させるためのポイント
セブン自販機の導入を成功させるためには、いくつかのポイントがあります。
以下の点について、それぞれ解説します。
- 導入の目的を明確にする
- 希望商品やニーズを従業員に確認する
- 設置場所を確保する
- 利用ルールを周知する
導入の目的を明確にする
セブンイレブンのオフィスコンビニ「セブン自販機」を導入する際は、目的を明確にしましょう。
従業員満足度の向上や福利厚生の充実、業務効率の向上などが主な目的として考えられます。
近くに飲食店がない職場では、手軽に食事をとれる環境をオフィスに整えると、従業員の満足度向上につながります。
また、悪天候の際、外出せずに食事ができる利便性や、日勤・夜勤など異なる時間帯で働く従業員全員が24時間いつでも利用できる点も重要な導入目的となるでしょう。
導入の目的を明確にすることで、設置後の効果測定もしやすくなります。
希望商品やニーズを従業員に確認する
セブン自販機では、最大92アイテムの商品を取り扱えます。
導入前に希望商品やニーズを確認すれば、多くの従業員が活用するでしょう。
セブン自販機では、おにぎりやパン、サンドイッチ、カップラーメンなどの食品から飲料まで幅広い商品を購入できます。
また、商品は3種類の温度管理（20℃、12℃〜20℃、10℃以下）が可能なため、従業員の好みに合わせた商品ラインナップを用意できます。
事前に従業員のニーズを把握すると、利用率の高い自販機の導入が実現するでしょう。
設置場所を確保する
セブン自販機を設置するには、余裕を見て約2.2m×2m程度のスペースを確保しましょう。
親機と子機の寸法は次のとおりです。
親機：幅1,085mm/奥行893mm/高さ1,834mm
子機：幅935mm/奥行837mm/高さ1,834mm
面積は約1.7m²（約0.5坪）、電源は100V 15Aのコンセントが必要です。
設置場所を選ぶ際は、従業員の動線や利用しやすさを考慮します。
例えば、オフィスのエレベーター前や休憩スペース、通路沿いなど、多くの従業員が自然に立ち寄れる場所が理想的です。
また、外部のスタッフが商品補充のために訪問するため、セキュリティ面に配慮した場所選びも考慮しましょう。
利用ルールを周知する
セブン自販機を導入する際は、利用ルールを従業員に周知しましょう。
支払方法（現金、nanaco、交通系電子マネー）や利用可能時間、商品の補充タイミング（近くのセブンイレブンから最低1日1回配送）などの基本情報を共有します。
商品の販売期限が切れると自動販売停止機能によって購入できなくなる仕組みも説明すると、従業員が安心するでしょう。
また、商品を補充する際に外部の人間が出入りするため、セキュリティ上の注意点も周知する必要があります。
利用ルールを明確にしつつ、従業員全員が快適に利用できる環境を整えると、セブン自販機の導入を成功に導けます。
関連記事>>オフィスに小型自販機を導入するには？メリットや種類、選び方を解説
まとめ
セブンイレブンのオフィスコンビニに関する特徴や導入に向いている企業、設置のメリットやデメリット、導入を成功させるためのポイントについて解説しました。
セブンイレブンのオフィスコンビニ「セブン自販機」は従業員の利便性を高めつつ、企業の負担を最小限に抑えられる手軽な福利厚生サービスです。
豊富な商品ラインナップが魅力的なうえ、近隣店舗のスタッフが商品を補充してくれるため、管理の手間はほとんどかかりません。
小規模なスペースにも設置でき、休憩時間の有効活用や社内コミュニケーションの活性化にもつながります。
働く環境の改善を目指す企業にとって、非常に有効な選択肢といえるでしょう。
TOUCH TO GO の 無人決済店舗システムをオフィスコンビニに導入すると、店舗スタッフを配置せずに決済が可能です。
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