こんにちは。無人決済店舗システムを提供しているTOUCH TO GO 編集部です。
自動販売機は、飲料や軽食はもちろん、日用品や書籍など幅広い商品を取り扱える設備として、さまざまな場所で導入が進んでいます。
とはいえ、いざ設置を検討しようとすると、「本体の価格はいくらくらい?」「新品と中古でどの程度違うのか」「販売価格はどう設定するのか」など、気になる点も多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、自動販売機の導入を検討している方に向けて、種類別の値段の目安や価格設定の考え方についてわかりやすく解説します。
導入コストと運用のバランスを知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
関連記事>>自販機の設置は月々5000円でできる? 費用相場と節約術
目次
自動販売機の値段の相場
自動販売機を導入する際には、本体の購入費やレンタル費用など、導入方法に応じてかかる金額が大きく異なります。
そのため、新品・中古・リースといった選択肢ごとのおおよその相場を把握しておくと、予算に合わせた導入計画が立てやすくなります。ここでは、それぞれの目安価格を紹介します。
新品(約50万円~約200万円)
新品の自動販売機は、メーカーや機能によって価格に大きな幅はありますが、比較的シンプルなタイプであれば50万円前後から購入できます。
一方、大型タイプやキャッシュレス対応、冷温切替機能などを備えた高機能モデルになると、価格は100万円を超えることもあります。仕様によっては、200万円近くかかるケースもあります。
そのぶん、「耐久性」や「見た目のきれいさ」、「トラブルの少なさ」といった面では安心感があり、長期的に安定した運用を求める場合には、新品を検討するとよいでしょう。
中古(約20万円~約70万円)
費用を抑えて導入したい場合は、中古の自動販売機という選択肢もあります。
状態の良いものであれば20万円台から手に入ることもあり、新品と比べて初期投資を大幅に抑えられるのがメリットです。
ただし、製造からの年数や内部の消耗具合によってコンディションに差があるため、保証内容や整備状況を確認した上で購入することが大切です。
レンタル・リース(約20,000円~約50,000円/月)
一括購入が難しい場合や、「まずは一定期間だけ試してみたい」という場合には、レンタルやリースを活用する方法もあります。
月額2万円〜5万円程度で導入できるケースが多く、初期費用を抑えて始められるのが特徴です。
保守点検や修理が含まれている契約も多いため、運用面の負担を軽減しながら自動販売機を活用できます。
なお、契約内容によっては解約時に違約金が発生することもあるため、あらかじめ条件を確認しておきましょう。
「TOUCH TO GO」のプロダクトは、自販機を設置するように、工事不要でコンビニ区画を導入できます。
店舗の省人化・人件費削減をご検討中の方は、以下のリンクよりプロダクト概要資料をご確認ください。
▼【無料】TOUCH TO GO の概要資料をダウンロード
https://ttg.co.jp/download/download4/
【種類別】自動販売機の値段の目安
自動販売機と一口にいっても、販売する商品や機能によって本体価格は大きく異なります。ここでは、代表的な自販機について、それぞれの相場感を紹介します。
飲料自動販売機(約80~150万円)
もっとも一般的な飲料自動販売機は、製品の種類や収容本数、冷温切替機能の有無などによって価格帯が異なります。
シンプルな缶飲料専用タイプであれば80万円前後から導入できますが、以下のような機能などを備えた多機能タイプでは、もう少し高くなります。
- ペットボトル対応
- ホット&コールド切替
- 自動つり銭機能
なお、屋外に設置する場合は、耐候性や防犯性にも配慮された設計が求められるため、その分コストが高くなる傾向があります。
設置場所や販売する商品の種類に合わせて、適切なモデルを選ぶことが大切です。
食品自動販売機(約90~200万円)
おにぎりやパン、冷凍食品などを販売する食品系の自動販売機は、「温度管理」や「保冷機能」がより高度なものになるため、飲料用と比べてやや高額になる傾向があります。
特に、冷蔵・冷凍切替機能やタッチパネル式の操作画面などを搭載したタイプでは、200万円前後になるケースもあります。
また、食品を扱うという性質上、衛生面や補充・管理のしやすさといった要素も選定のポイントになります。
最近では、無人店舗の一部として活用されることも増えており、設置先の目的に応じて幅広いバリエーションが登場しています。
オフィスコンビニとして機能する自動販売機も注目されています。以下の記事もあわせてご覧ください。
関連記事>>オフィス自販機の導入ガイド|種類・費用・活用アイディアまで徹底解説
ロッカー型自動販売機(10万円~)
ロッカー型自動販売機は、さまざまな商品を収納できるロッカー型の自動販売機です。比較的、小規模な設置スペースで導入できることから、省スペースでの販売に適しています。
相場は50万円〜100万円程度ですが、安いものでしたら10万円からのものもあり、他の自動販売機に比べて安価なため、手軽に導入しやすいでしょう。
ECサイトで販売している商品を保管・発送する用途や、地域の名産品を販売するなど、幅広い用途で活用できます。
冷蔵自動販売機(約200万円)
サラダやお弁当、スイーツ、ドリンクなど、冷やして提供する食品に対応した冷蔵自動販売機は、温度管理機能が高精度である分、価格も高めに設定されています。
相場はおおよそ200万円前後が目安となり、商品ごとの温度調整や庫内の湿度管理が可能なタイプもあります。
特に、オフィスビルや商業施設などで「ヘルシー志向」「中食需要」に応える形で導入されることが多く、ディスプレイを備えたモデルも増えています。
冷凍自動販売機(約150~250万円)
冷凍食品をそのまま販売できる冷凍自動販売機は、最近特に注目を集めているジャンルです。
アイスクリームだけでなく、餃子・ステーキ・ラーメンなどを24時間無人で販売できることから、飲食店や地方の特産品販売にも活用が広がっています。
保冷性能の高さや庫内の大容量化、動画付きディスプレイなどを搭載した機種もあり、価格帯は150万〜250万円程度が一般的です。
設置環境や販売方法に応じて、冷凍能力のスペックや外装デザインも含めて考慮するとよいでしょう。
冷凍自販機のトレンドを以下の記事で紹介しています。あわせてご覧ください。
関連記事>>冷凍食品自販機はこんなに進化していた!最近の冷凍食品自販機のトレンドをご紹介!
自動販売機の導入方法3つ
自動販売機を導入する方法にはいくつかの選択肢があり、目的や予算、運用体制によって最適な方法は異なります。
ここでは、代表的な3つの導入方法について、それぞれの特徴やメリットを紹介します。
購入する方法
自動販売機本体を購入して自社で運用する方法です。以下の要素を自由に決められるため、飲食店や企業が独自ブランド商品を販売したい場合などにぴったりです。
- 設置場所
- 販売商品
- 価格設定
ただし、購入するとなれば初期費用が大きくなりやすく、商品補充や売上管理、故障時の対応も自社で行う必要があります。
自由度が高いぶん、運用にかかる手間やリスクもしっかり想定しておきましょう。
レンタル・リース
初期費用を抑えながら導入したい場合におすすめなのが、レンタルやリースの利用です。
月額の支払いで自販機を導入でき、契約内容によっては定期メンテナンスや一部運用サポートが含まれる場合もあります。
短期間だけ試験的に運用したいケースや、導入後の需要を見極めたいという場合にも適しています。
なお、契約期間中の解約条件や途中返却時の対応について、入念に確認しておくと安心です。
業者に任せる方法
最も手軽な方法が、飲料メーカーや自販機設置会社にすべての運用を委託する方法です。
どこまで任せるかは条件によりさまざまですが、以下の内容すべてを業者が行ってくれます。
- 自販機本体の設置
- 商品補充
- 売上管理
- メンテナンス
初期費用や維持管理の負担がかからず、多くの場合は電気代のみがランニングコストとなります。
なお、運営に関するすべての業務を任せるフルオペレーションの場合、「収益の一部を手数料として支払う」仕組みになっていることが多いため、売上から手数料を差し引いた金額が利益となります。
自動販売機の価格設定の判断基準
自動販売機を導入したあとに重要になるのが、販売商品の価格設定です。
利益を確保しつつ、消費者にも選ばれやすい価格を設定するためには、いくつかのポイントを押さえておく必要があります。
ここでは、価格を決めるうえで基本となる4つの判断材料について解説します。
商品の仕入れ価格
まず第一に確認すべきなのが、販売する商品の仕入れ価格です。たとえば、仕入れ価格が80円の飲料を130円で販売すれば、差額の50円が粗利益になります。
ただし、単に利益率だけを重視して価格を上げてしまうと、他の自動販売機やコンビニとの価格差が大きくなり、売れ行きに影響が出ることもあります。
近隣の相場や設置場所の客層に応じて、「高すぎず、安すぎず」のラインを見極めましょう。
複数の商品を取り扱う場合は、利益が出やすい商品とそうでない商品を組み合わせてバランスを取る方法もあります。
ランニングコスト
自動販売機の運用には、以下のようなランニングコストが発生します。
- 電気代
- 補充にかかる人件費
- リース・レンタル料
これらをカバーできるだけの収益が見込めるかどうかも、価格設定を考えるうえで欠かせない視点です。
とくに冷蔵・冷凍機能を備えた機種は消費電力が高くなるため、販売価格を安くしすぎると利益が出にくくなる可能性があります。
導入コストを回収するまでの期間や、月間の想定販売本数などをシミュレーションしながら、現実的な価格設定を心がけましょう。
競合他社の価格
価格設定を考えるうえで、周囲の自動販売機や近隣のコンビニなど、競合の価格帯を把握することはとても重要です。
同じエリアにある他の自販機がすべて130円で販売している中、自分の自販機だけが150円設定だった場合、購入されにくくなる可能性があります。
逆に、同じ価格でも、ブランドやラインナップの豊富さなどの選ばれやすいポイントがあれば、多少の競争にも十分対応できます。
設置場所の特性
設置場所の環境によっても、最適な価格は変わってきます。
たとえば、オフィスビルや病院内にある自販機は利便性を重視されやすく、多少高めの価格でも売れる可能性があります。
一方で、学生が多く利用する場所では「安さ」が重視されやすいため、価格を下げた方が販売本数が伸びることもあります。
また、交通量が多い場所や駅構内など、“すぐ買ってすぐ移動したい”ニーズが高い場所では、「商品の選び方」や「補充の頻度」も含めて価格戦略を考える必要があります。
このように、設置するロケーションと、利用する人の属性を踏まえた価格設定が利益に直結します。
以下の記事で、自動販売機オーナーの年収を解説しています。あわせてご覧ください。
関連記事>>自動販売機オーナーの年収を徹底解説!初期費用や運営のポイントを知ろう
まとめ
自動販売機は、種類や導入方法によって価格帯が大きく異なります。
新品・中古・レンタルといった選択肢の中から、自社の目的や予算に合った方法を選ぶことが、無理のない運用につながります。
また、導入後の価格設定では、仕入れ価格やランニングコスト、設置場所の特性などを総合的に判断する必要があります。
まずは現状を整理しながら費用対効果のバランスを見極め、最適な形で自動販売機の導入を検討していきましょう。
以下の記事で、自動販売機の設置方法と成功の秘訣を解説しています。あわせてご覧ください。
関連記事>>自動販売機設置の流れと費用|成功の秘訣を徹底解説
「TOUCH TO GO」のプロダクトは、自販機を設置するように、工事不要でコンビニ区画を導入できます。
店舗の省人化・人件費削減をご検討中の方は、以下のリンクよりプロダクト概要資料をご確認ください。
▼【無料】TOUCH TO GO の概要資料をダウンロード
https://ttg.co.jp/download/download4/